目的：エキスパート保健師による「生存権を護る活動」項目の内容妥当性を検証し，活動指標を作成することを目的とした．
方法：対象は，全国から無作為抽出した保健所，市町村，看護系大学各100か所に勤務する主任以上の保健師および准教授・教授である．調査は郵送法による自記式質問紙調査を実施した．調査内容は，「生存権を護る活動」に関する活動項目（大項目11，小項目44で構成）の重要性を5段階で問うた．分析は，Lynnの内容妥当性の定量化の方法（Content Validity Index：CVI 0.78を妥当性の基準値とする）を参考とした．
結果：分析対象数170（保健師154，教育者16）であった．CVI 0.78を下回ったのは，3小項目であった．
考察：保健師の生存権を護る活動項目について，基準値を下回った3小項目を検討した結果，1小項目を削除し，大項目11，小項目43からなる活動指標を作成した．本指標は，保健師が，新たな健康被害・問題に気付いた時，活動推進のガイドとして活用可能である．
