日本農村医学会雑誌
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原著
常位胎盤早期離における臨床的検討
尾臺 珠美坂本 雅恵高木 香織小林 真弓中村 玲子吉田 卓功羅 ことい栗田 郁藤岡 陽子市川 麻以子遠藤 誠一島袋 剛二宮坂 尚幸
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2014 年 63 巻 2 号 p. 105-113

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抄録

 2008年1月から2012年12月の5年間に当院で分娩した5,354例のうち, 常位胎盤早期離と診断された54症例を対象とし, 院内管理例27例と母体搬送され急速遂娩を要した (以下, 母体搬送例) 27例に分類し, 周産期背景と母児の予後について後方視的に比較検討した。母体死亡例はなく, 6例で子宮内胎児死亡を認めた。出血量や産科DIC (disseminated intravascular coagulopathy) スコアに両群間で有意差は認めず (各々p=0.088, p=0.400), またApgarscore (5分値) や臍帯動脈血pH値に有意差は認めなかった (各々p=0.721, p=0.154)。発症から急速遂娩までの時間は, 院内管理1321±132分, 母体搬送279±172分で, 院内管理例で有意に短かったが (p‹0.05), 産科DICスコア, Apgar score5分値において有意差を認めなかった (各々p=0.639, p=0.453)。発症から急速遂娩までの時間と母児の予後に相関は認めず, 発症早期でも母児ともに重症化する症例があり, 早期診断と可及的迅速な対応が母児の救命・予後改善には必須である。搬送が迅速に行なわれたとしても母児の予後改善につながらない可能性があり, 急速遂娩までの時間短縮のためには一次施設での急速遂娩が求められるが, そのためには急速遂娩後の周産期システム構築が必要である。

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© 2014 一般社団法人 日本農村医学会
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