腰下肢痛以外の疼痛疾患を，腰下肢痛を除く運動器疼痛群（M群）と非運動器疼痛群（NM群）に分け，学際的痛み治療による痛みの改善とpain disability assessment scale（PDAS）の改善との関連を調べた．施設倫理委員会の承認後，3カ月以上持続する慢性痛を主訴として2018年7月から2020年2月に当センターを受診した18歳以上の患者に，初診時および3カ月後に自記式質問票調査を行い縦断的に追跡できた101人を解析した．両群で初診時と比較し3カ月後にnumerical rating scale（NRS）の有意な低下があった（M群：p＜0.001，NM群：p＝0.02）．M群で3カ月後のPDASは有意に低下したが（p＝0.01），NM群ではPDASの統計学的に有意な変化はなかった（p＝0.20）．M群では痛みの改善に伴ってPDASも改善したが（r＝0.50，p＜0.001），NM群では痛みの改善がPDASによる生活障害度評価の改善に直結せず（r＝0.03，p＝0.91），疾患特異度の高い生活障害度評価法の必要性が示唆された．
