抄録
京都議定書の枠組みに位置づけられている植生回復に関する報告対象のうち,土壌に焦点をあてて炭素ストック変化量の把握に向けた調査を行なった。東日本高速道路株式会社が管理する整備年度が異なる高速道路区間の盛土のり面における草本植物の被度・群度,リタ-の堆積状況,毎木調査の結果を踏まえ,植生別の土壌炭素ストック変化量について考察した。その結果,土壌の炭素ストック変化量は,種子吹付の草地では造成後概ね15 年間は2.47 MgC/ha/year,15 年以降概ね 30 年間はほぼゼロと推計された。また,ユニット苗による樹林地では造成後概ね 15 年間は下草の影響を除き 0.81 MgC/ha/year,15 年以降概ね 30 年間は 6.58 MgC/ha/year と推計された。