50 歳以上のDRF 患者281 例を対象に，手術の有無，受傷前の骨粗鬆症治療率，骨密度検査実施率，要治療率，治療開始率，骨折治療後の骨粗鬆症治療率を評価した．受傷前に骨粗鬆症未治療の症例を，治療あり群と治療なし群に分け，骨密度検査実施に関する因子を検討した．281 例中，手術治療は141 例，保存治療は140 例であった．受傷前に骨粗鬆症治療を行っていたのは36 例（12.8％）であり，骨密度検査は122 例（43.4％）で行われていた．骨密度検査を行った122 例のうち，YAM 値80％以下の要治療症例は105 例（86.1％）であり，そのうち91 例（86.7％）が新規に治療を開始した．骨折治療後に骨粗鬆症治療を行っていたのは119 例（42.4％）であった．治療なし群は，骨密度検査の非実施，保存治療，男性が多く，保存治療がもっとも大きなリスクであった．治療率向上のため，すべての症例に骨密度検査が行われるよう，多職種が連携したシステムを構築する必要がある．
