2020 年 20 巻 p. 91-96
観光による地域振興の主体として,DMOが脚光を浴びている。国は,日本版DMO候補法人登録制度を作り,2020年1月の時点で150の法人が登録,117の法人が候補となっている。しかしながら,DMOに関する研究は,主に欧米の成功事例を紹介するレベルに留まっており,その理論研究は不足していると言える。また,観光学からの研究は散見されるが,マーケティング・マネジメントの分野では,事例の紹介に留まっており,DMOそのものの学術的研究は乏しい。そこで本研究では,DMOに関して学術的フレームワークに基づいて理論的にアプローチしていく。