個人は限られた時間と予算等の中で異なる活動を遂行する。一般的には活動の遂行に優先順位があるため、個人は異なる活動を均等に評価しない。ある活動の遂行は他の活動の遂行確率を減らす。移動時間が長くなると、活動の発生にマイナスの影響を与える。しかし、伝統的な時間配分モデルではこのような活動間の相互作用を明確に考慮していない。そこで、本研究では多項線形効用関数に基づき、新たな時間配分モデルを開発する。この効用関数は個別活動の効用項と活動間の相互作用項から構成される。相互作用項は異なる活動の効用の積で表される。そして、2002年に札幌市で収集された活動日誌調査データを用いて、提案した時間配分モデルの有効性を確認できた。
