目的 地域高齢者におけるタイプ別閉じこもりの予後と，それぞれの閉じこもりが予後に及ぼす独立した影響を明らかにする。
方法 新潟県与板町の65歳以上の地域高齢者1,673人を対象とした初回調査（2000年11月実施）に応答した1,544人（応答率92.2%）を 2 年間追跡し（追跡調査は2002年10月実施），初回調査の総合的移動能力とふだんの外出頻度から定義したタイプ 1（総合的移動能力がレベル 3 以下かつ外出頻度が週 1 回程度以下）およびタイプ 2（同レベルが 1 または 2 かつ外出頻度が週 1 回程度以下）の閉じこもりの予後を，それぞれの対照群（総合的移動能力が同レベルであるが，外出頻度が 2，3 日に 1 回程度以上である非閉じこもり）との間で比較した。予後指標は，追跡期間中の死亡，追跡調査時の入院・入所および活動能力水準（歩行能力，手段的 ADL，基本的 ADL，認知機能），あるいは活動能力障害の新規発生とした。閉じこもりの独立した影響は，重回帰分析あるいは多重ロジスティックモデルを用いて，交絡要因（性，年齢，慢性疾患，初回調査時の活動能力水準や心理・社会的変数）を調整して検討した。
成績 初回調査に応答し，閉じこもりの有無とタイプが判定できた1,520人の内訳は，レベル 1，2 非閉じこもり1,322人（87.0%），タイプ 2 閉じこもり81人（5.3%），レベル 3 以下非閉じこもり39人（2.6%），タイプ 1 閉じこもり78人（5.1%）であった。タイプ 2 は対照群に比べ，2 年後の活動能力が低下しやすく，交絡要因を調整しても活動能力低下の独立したリスク要因であった。2 年後活動能力障害が新規に発生するタイプ 2 の相対危険度（オッズ比とその95%信頼区間）は，一部の交絡要因を調整したモデルでは，歩行障害3.20（1.60-6.38），手段的 ADL 障害2.85（1.20-6.82），基本的 ADL 障害1.52（0.61-3.75），認知機能障害3.05（1.06-8.78）であり，すべての交絡要因を調整したモデルではそれぞれ2.49（1.20-5.17），2.25（0.90-5.63），1.46（0.54-3.94），2.41（0.71-8.17）であった。一方，タイプ 1 は対照群に比べ，追跡期間中の死亡率は高かった（33.3% vs. 5.1%）が，入院・入所の割合は低く（9.0% vs. 25.6%），それらの合計に対してはタイプ 1 の独立した影響は認められなかった（調整済オッズ比は2.05[0.54-7.75]）。
結論 タイプ 2 閉じこもりは移動能力が高い高齢者における活動能力低下の独立したリスク要因であるが，タイプ 1 閉じこもりは移動能力が低い高齢者の予後を左右する独立したリスク要因とはいいがたい。
