目的 在宅自立高齢者が初回介護保険認定を受ける関連要因を，要介護認定レベル別に明らかにする。
方法 新潟県与板町在住の65歳以上全高齢者1,673人を対象にした面接聞き取り調査（2000年11月実施，初回調査と称す）に1,544人が応答した。ベースライン調査時の総合的移動能力尺度でレベル 1（交通機関を利用し一人で外出可能）に相当し，未だ要介護認定を受けていない1,225人をその後 3 年 4 か月間追跡した。この間，介護保険を申請し要支援・要介護 1 と認定された者を軽度要介護認定群，要介護 2～5 の者を重度要介護認定群，未申請で生存した群（以降，イベント未発生群と称す）に分類し，男女別にイベント未発生群と軽度あるいは重度要介護認定群との間で初回調査時の特性を比較した。つぎに Cox 比例ハザードモデル（年齢，老研式活動能力指標の手段的自立，慢性疾患の既往は強制投入し，単変量分析で有意差のみられた変数すべてをモデルに投入したステップワイズ法）を用いて，要介護認定に関連する予知因子を抽出した。
成績 追跡対象者のうち初回調査時に BADL 障害がなく，かつ申請前の死亡者を除く1,151人を分析対象とした。うちイベント未発生群は1,055人，軽度要介護認定群は49人，重度要介護認定群は47人であった。男女とも共通して在宅自立高齢者の軽度要介護認定に関連する予知因子として高年齢と歩行能力低下（男は「1 km 連続歩行または階段昇降のいずれかができないまたは難儀する」のハザード比が7.22[95%CI 1.56-33.52] P=0.012；女は「1 km 連続歩行・階段昇降ともにできないまたは難儀する」のハザード比は3.28[95%CI 1.28-8.42] P=0.014）が，また重度要介護認定の予知因子として高年齢と手段的自立における非自立（4 点以下のハザード比は男で3.74[95%CI 1.59-8.76] P=0.002；女で3.90[95%CI 1.32-11.54] P=0.014）が抽出された。また，男性のみ重度要介護認定に重度認知機能低下が，女性のみ軽度要介護認定に入院歴と咀嚼力低下が抽出された。
結論 在宅自立高齢者の要介護認定の予知因子は，高年齢を除き，大半は介護予防事業により制御可能であろう。今後，これら介護予防事業の効果が学術的に評価されることが期待される。
