目的 本研究は，大都市近郊の農村に居住する65歳以上の者全数801人に対する1998年から2005年までの追跡調査により，社会とのかかわり状況と死亡率との関連を社会関連性指標を用いて明らかにしたものである。社会関連性指標は，地域社会の中での人間関係の有無，環境とのかかわりの頻度などにより測定される，人間と環境とのかかわりの量的側面を測定する指標である。
方法 1998年に配票留置の質問紙に回答した者の死亡に関するデータを2005年まで集計した。有効回答は，回答者のうち事故死および死亡理由不明者，転出者，基準年の介護状態不明者を除いた669人とした。7 年間の死亡者は139人（12.7%）であった。調査内容は，年齢，性別，罹患，介護，ADL，社会関連性指標であった。
結果 1) 社会関連性指標の項目のうち，「家族以外との会話」，「訪問の機会」，「活動参加」，「テレビの視聴」，「新聞の購読」，「本・雑誌の購読」，「役割の遂行」，「近所づきあい」，「趣味」，「ビデオ等の利用」，「健康への配慮」，「生活の工夫」，「積極性」，「社会貢献への意識」が乏しい場合，7 年後の死亡率が有意に高くなっていた。
2) 多重ロジスティック回帰分析を用い，基準年の年齢，性別，罹患，介護，移動機能，感覚機能，身辺処理機能を調整変数として社会関連性指標の各項目の死亡に対するオッズ比を算出した。「活動参加」，「趣味」，「役割の遂行」，「積極性」，「ビデオ等の利用」の項目が有意となり，調整変数に関わらず，社会関連性が乏しいと死亡率が高いという関連が示された。
結論 社会関連性は生命予後との関連がみられた。具体的な行動と活動状況を評価基準とする社会関連性指標を用いることにより，地域で生活する高齢者の日常生活における社会とのかかわり状況を把握し，介護予防マネジメント等に活用可能なことが示唆された。
