目的 食と運動の介護予防プログラムTAKE10!®を用いて，郵便を利用した通信型の介入を行い，集客型の介護予防教室で認められたような食習慣の変化が認められるかどうかを検証し，集客型の教室が開催できない地域や時期における本プログラムの活用について考察する。
方法 北海道の積雪寒冷過疎地域3町村に在住の70歳以上の高齢者143人（平均年齢77.6±5.0歳，男性45人，女性98人）を郵便による通信型介入を5か月間行う介入群（72人）と行わない対照群（71人）に無作為に割付け，このうち，介入前後の調査会に出席し，質問紙を提出した介入群48人，対照群37人を解析対象者とし，介入前後の質問紙による調査（10の食品群の摂取頻度，Dietary Variety Score (DVS), Food Frequency Score (FFS））から食習慣を比較した。また，介入群を調理従事群と非従事群に分け，両群のDVS，FFSの変化を解析した。
結果 介入群は介入前と比較して介入後に，9食品群の摂取頻度，DVS，FFSが有意に増加したが，対照群には有意な変化が認められず，2群間における交互作用が認められた。また，調理従事群，非従事群の両群においてDVS，FFSは介入前後で有意に増加した。
結論 TAKE10!®プログラムは，通信型の介入が受け入れ可能な対象者において，集客型と同様な食習慣の変化ならびに，同一世帯内での共有を期待できると考えられ，集客型の教室が開催できない地域や時期においての活用は有効であると思われる。
