全国市区町村の保健師を対象とした産後うつ病に関する学習ニーズ調査

抄録

目的　全国市区町村の母子保健を担当する保健師が希望する，産後うつ病に関する学習ニーズを明らかにする。

方法　全国1,741市区町村の母子保健担当部署に勤務する保健師，各部署1人を対象として，無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。調査項目は，性別，年代，保健師経験年数，これまでの研修費用，研修の参加方法，今後希望する産後うつ病に関する学習内容等とし，調査は全23項目とした。分析は，各属性との関連にSpearmanの順位相関係数，研修参加有無との比較にMann–Whitney U検定，経験年数別の比較にKruskal–Wallis検定を用い，Bonferroniによる多重比較を行った。

結果　質問紙の配布数は，1,741部，回収数は630件（回収率36.2%）であった。年齢は平均40.0歳±9.4歳で，40歳代が233人（37.0%）と最も多かった。保健師経験年数は，平均12.7±8.9年で，1～5年166人（26.3%）が最も多かった。過去に産後うつ病に関する研修会への参加の有無では，「あり」501人（79.5%）であった。今後，産後うつ病に関する研修会への参加希望では，「あり」と回答したのは476人（75.6%）であった。これまでの研修費用は，無料427人（67.8%），公費242人（38.4%）が多く，自費68人（10.8%）であった。研修の実施形態の希望では，オンデマンド（需要に応じて動画視聴）研修325人（51.6%），オンライン（リアルタイム）研修284人（45.1%）の順に多かった。希望する産後うつ病に関する学習内容で，6割以上が「はい」と回答した項目は，産後うつ病の病態407人（64.6%），EPDSの正しい使用方法418人（66.3%），母親の精神症状をアセスメントする視点536人（85.1%），希死念慮・自殺念慮への対応方法478人（75.9%）であった。産後うつ病に関する研修会への参加の有無と学習内容では，「EPDSの正しい使用方法（P＝.004）」および「地域にある社会資源（P＝.002）」について有意な差が認められた。

結論　保健師の約8割が産後うつ病に関する研修会に参加した経験があり，今後も研修を希望していることが明らかとなった。研修方法では，情報通信技術を活用した学習方法を望み，希望する学習内容は，「母親の精神症状をアセスメントする視点」，「希死念慮・自殺念慮への対応方法」，「EPDSの正しい使用方法」，「産後うつ病の病態」など，実践に直結する学習内容が求められていた。