目的 近年，高齢ドライバーの免許証自主返納者は増加しているが，自動車は地方都市における住民の主な移動手段としての役割を担っており，免許証返納後の身体機能や生活に対する影響は大きいと考える。そこで本研究では，徳島県内の高齢ドライバーを対象に，免許証自主返納が活動性低下を招き，運動機能および認知・精神機能の低下を惹起するという仮説を予備的検証することとした。
方法 対象者は，免許証の返納日まで日常的に週2回以上の運転を継続していた高齢者17人（平均年齢80.2歳，返納群）と，運転を継続している高齢者23人（76.9歳，運転継続群）とした。調査測定はベースラインと3か月後に実施し，活動性の評価は活動量計による3か月間の実測とLife Space Assessment（LSA）を用いた。運動機能と認知・精神機能の評価は，握力，Timed Up and Go testおよびMini-Mental State Examination（MMSE），Geriatric Depression Scale（GDS）を用いた。返納群には免許証返納に関するアンケート調査も実施した。統計解析は評価時期と2群に対して二元配置分散分析を実施した。
結果 活動性の指標としたLSAの合計得点は有意な交互作用（P<0.01）を認め，返納群では3か月後に有意に低下した。一方，活動量計による歩数は有意な変化を示さなかった。運動機能および認知・精神機能のいずれの指標にも有意な交互作用を認めなかったが，MMSEとGDSで群の有意な主効果を認め，返納群が運転継続群に比して不良な成績であった。
結論 徳島県在住の高齢ドライバーにおける免許証返納3か月後の変化は，日常生活における行動範囲の狭小化を認めた。運動機能および認知・精神機能の低下は観察されなかった。免許証を返納した高齢者は，自動車に代わる移動手段の速やかな確保が必要であると思われた。
