医薬分業には情報共有に基づく医薬連携という視点が欠かせない。また，地域で薬剤師が患者の薬物治療を行うためには医師との連携が不可欠と考え，2014年に金沢市の薬剤師と大学研究者の有志による「薬物治療連携研究会」を発足した。この研究会を中心として，「排便障害の薬物治療を円滑に実施するための排便ケアチームによる共同介入」，「排尿障害治療薬の薬学的管理を円滑に実施するためのアセスメントツールの開発と有用性の評価」，「ワルファリン服用患者の共同薬物治療管理の構築」，「保険薬局におけるFRAX®による骨粗鬆症スクリーニングと骨粗鬆症薬物治療の医薬連携」等の地域薬局を研究フィールドとした取り組みを行ってきた。まだ短い期間で，十分なエビデンスを確立するには至っていないが，活動の結果を情報発信することに努めてきた。現在の大きな問題点は，以上の薬物治療の取り組みが日常業務で継続的に実施されていないことである。「健康サポート薬局」や「かかりつけ薬剤師」などが提言され，薬局薬剤師が地域住民に適切な医療情報を提供することが求められている。薬局薬剤師が適切で継続的な医療情報を提供する上での問題点や大学における薬学教育について考察する。
