抄録
「共生」は認知症基本法で重要なキーワードである。本稿ではまず「共生」には認知症の人（他者）と共に生きることと，後半生の岐路として自らが認知症と共に生きることの2 つがあり，認知症や軽度認知障害の罹病率推計から，後者を念頭に人生設計や地域づくりを考えるべきであると論じた。そのうえで重要なパラダイムと考えられる認知リハビリテーションの定義について述べ，その考えに立脚した心理社会的支援モデルを提案した。モデルは，①本人への支援，②家族への支援，③対人援助職への支援，④住まいと地域づくりからなり，最終的な支援目的は本人・家族・支える対人援助職全体の生活の質の向上を促すことである。この枠組みで認知症に関するシームレスな支援を行っていく場合，我が国の制度では不十分な点が少なくない。それについて，本人への支援のうち，「認知機能の活性化・維持の支援」の点から論じた。
