交通系IC 定期券データを用いた駅勢圏法による新駅需要予測
2026 年 7 巻 2 号 p. 122-127
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2026 年 7 巻 2 号 p. 122-127
新駅計画では，施設規模の検討や事業採算性評価のため，需要予測が重要である．本研究では，駅勢圏法に基づき，国勢調査・経済センサスによる常住人口・従業人口，モバイルICOCA 定期券データ，自動改札データを用いた新駅需要予測手法を構築した．既存駅の利用実態から距離帯別のJR 利用率を推定し，新駅の新規利用者および既存駅からの転移利用者を算出した上で，定期外利用者を加えて総利用者数を推計した．さらに，開業済み4 駅を対象に実績との比較を行い，町丁目単位および駅単位で予測精度を検証した．本手法は追加調査を要せずに新駅需要の概把握に適用可能である一方，距離帯設定，競合路線，アクセス条件の扱いが予測精度に影響することを示した．
