環境配慮行動の社会性による規定因の差異に関する研究

抄録

　持続可能な社会の構築のために促進が求められる環境配慮行動は，行動の特性によって規定因やその影響の強さが異なる可能性がある．本研究は，行動の特性による規定因やその影響の差異を明らかにすることにより，効果的な環境配慮行動促進策の検討に資することを目的とした．環境配慮行動の実施度やその規定因に関するアンケート調査を行い，回答データを用いて共分散構造分析を実施した結果，社会性の低い行動では便益費用評価が，社会性の高い行動では社会規範評価が行動に与える影響が大きいことが明らかとなった．電気に関する行動では先行研究と異なる結果が得られたが，これには社会情勢が影響していると考えられる．