抄録
本稿では，少子高齢化に伴う世帯形態変化が電灯需要に及ぼす影響を，住宅の建て方の変化も考慮して分析した．そのために，住宅の建て方別世帯数を予測する既存の手法を，年齢を細分化して拡張した．本モデルを用いて予測した将来の世帯数と，別途推計された住宅建て方別電灯需要原単位を用いて，世帯形態の変化が電灯需要に及ぼす影響を推計した．2010～2030年においては平均世帯人員が8.7％減少することで，世帯数を増加させる効果がある．一方，こうした世帯形態の変化は2030年時点の世帯当たり電灯需要を累積で0.9％減少させる．さらに，集合住宅のシェアが拡大する影響まで考慮すると，全国で2.4％減，地域別には0.9％減（首都圏）～2.8％減（東北，北陸）に寄与することがわかった．
