抄録
下水道設備における主要機器の電力消費の実態を把握するため、メーカーヒアリングや下水道事業者へのアンケートにより各機器の仕様や運転状況等を整理するとともに、水処理方式や処理場規模、機器の組み合わせが異なる複数のケースにおいて、各機器の電力消費量の原単位及び下水処理場全体の電力消費量を試算した。試算の結果、例えば標準活性汚泥法において省エネ型機器への更新により電力消費量を30%程度削減できる可能性があることが把握できた。また、得られた原単位の値を用いて、下水処理場や流域全体における電力消費量削減に向けた検討を行う際の考え方をとりまとめた。