関東地方における耕地へのソーラーシェアリング（農地において営農を継続しながら太陽光発電を行う技術）の導入を検討する．作物類別に遮光への適応性が異なることを考慮し，パネルの設置比率と減収率の関係を定式化した．また，農作物の作付面積に対して，許容される減収率や地域の系統連系の空容量などの制限因子を考慮した発電ポテンシャル量を推計した．推定の結果，関東地方におけるソーラーシェアリングの導入賦存量は定格容量で65.1GW，年間発電量は69,118GWh/年であった．制約条件を考慮した導入ポテンシャルの算出結果から，電力系統への連系に関する制約条件によって最も強い制約を受けることが分かった．地域全体の収量を維持する制約条件では，農作物の導入優先度を設定し，減収分は各都県内の耕作放棄地で営農を再開することで導入ポテンシャルは最大化されることがわかった．また，ソーラーシェアリングは従来の耕作放棄地における通常太陽光発電設備の導入以上のポテンシャルを持つことが明らかとなった．
