2020 年 76 巻 6 号 p. II_189-II_197
再生可能エネルギー等の活用を中心とした自立分散型のエネルギーシステムの導入に向けた動きが加速している.本研究では北九州市を対象に,民生部門と産業部門の中でも製造業を対象として,エネルギー需要量と再生可能エネルギーの最大供給可能量を推計し,二酸化炭素排出量と総コストが最小となる場合の再生可能エネルギーの導入ポテンシャルを推計した.その結果,二酸化炭素排出量を最小化した場合では洋上風力の割合が大きくなり,総コストを最小化した場合では系統電力が最も大きな割合を占めることが示された.