本研究は，暑熱分野における気候変動適応策・技術の全国展開について今後の見通しを得ることを目的とし，「ドライミスト」を対象に，文献調査と聞き取り調査により，多くの地域で導入・普及した要因の事例分析を行った．主な結果として第1に，背景課題を満たす技術的要因の出現があった上で，特に経済的要因，制度的要因，社会的要因，組織的要因の果たす役割が大きい．第2に，技術の社会実装が進むにしたがって，「人が多い場所での暑熱対策」から「人やモノの価値を高めるための対策」へと技術の持つ役割，価値の変遷も明らかとなった．法により各地で設置が進む地域気候変動適応センターが，政策移転ネットワークのハブとして機能するよう，こういった知見を蓄積していくことが求められる．
