2024 年 80 巻 20 号 論文ID: 24-20010
中山間地域では利用者の減少に伴って公共交通サービスの持続可能性が継続的に低下すると考えられる.このため,新たな収入を確保するための取り組みとして,旅客の運送と貨物の配達のサービスをあわせて供給する貨客混載サービスの導入を検討している公共交通事業者が見られる.その検討に際しては,先行している事例を参考として貨客混載サービスにどれほどの費用対効果が期待できるのかを概略的に把握することが重要となるが,そのような情報はほとんど得られない.そこで本研究では,実際に貨客混載サービスを実施している地域を対象として,どれほどの費用対効果が期待できるのかについて,車両の運行を再現する数理モデルを用いて明らかにするとともに,効果に及ぼす影響要因について実証的に検討する.