2020 年 76 巻 2 号 p. I_19-I_24
近年,東アジアの急激な経済成長を背景に,日本港湾の相対的地位は低下しており,欧米基幹航路の国内への寄港便数が減少傾向にある.一方で,アライアンスは,集荷が想定されるコンテナ量を基に,各港湾へのサービス(寄港船型や便数)を判断している.この点を踏まえ,本研究では,アライアンス別の航路サービスとコンテナ量の関係性を分析した.その結果,どのアライアンスも,各港湾に割当てられた船腹量と実績コンテナ量との間に強い関係性があり,平均消席率は概ね5~7割となっていた.また,多くの日本港湾では,消席率が東アジア平均を下回っていたが,直航貨物や西航貨物に限定すればアジア主要港より高いか,もしくは,同レベルにあった.さらに,北米航路の維持・拡充に必要と想定されるコンテナ量の目安値を算定した.