2011 年 14 巻 3 号 p. 431-436
東京と岐阜市での救急告示医療機関数,救急患者搬送件数,傷病者程度別・曜日別・覚知時間別の現場滞在時間を検討した。その結果,両都市で三次救急医療機関以外の救急告示医療機関数の減少と,それに伴う1救急告示医療機関あたりの搬送件数の増加,現場滞在時間の延長,とくに深夜帯での延長などが明らかとなった。救急告示医療機関数の絶対数の減少が問題であるが,救急患者搬送を円滑に行う各種取り組みだけでなく,他の都市・地域でも救急告示医療機関数,現場滞在時間などの推移をみて問題点を比較検討し,時代背景に見合った救急医療体制の構築が求められる。