日本臨床救急医学会雑誌
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総説
救急医療の「出口問題」について
―医療の機能分化と連携,地域包括ケア推進のもとで―
有賀 徹塚川 敏行
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2019 年 22 巻 3 号 p. 429-435

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抄録

救急医療の出口問題は,高齢の救急患者が治療を経て症状の安定を得ても,退院後に入浴,食事などの介護が受けられない,家族の協力が得られないなどの社会的な理由がもっぱらである。そのような事情のゆえに,急性期から地域包括期ないし慢性期へと患者の流れが円滑になされているとは言い難い。慢性期は長期にわたる医療と介護の一体的な提供が必要で,地域包括ケアシステムと称するネットワークの充実が求められる。また,地域包括期以降の中心は,訪問看護ステーションなどを有する,いわゆる地域密着型病院や回復期リハビリテーション病院などである。急性期からこれらへの円滑な流れは,地域包括期から慢性期への円滑な流れがあってこそ実効あるものとなる。後者は地域包括ケアシステムに与る諸機能が充実したネットワークとして作動している必要がある。地域密着型病院,回復期リハビリテーション病院などはこのネットワークの充実に深くかかわることが期待される。

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