目的：首都直下地震で未治療死が生じないために発生傷病者数をどの程度に抑制しなければならないかを明らかにすること。方法：災害医療シミュレーション・システムを用いて内閣府の首都直下地震東京湾北部地震想定を用いて，想定から1割ずつ発生負傷者数を減じた場合の未治療死数やその内訳を検討した。災害医療の動きは東京都の災害時医療救護活動ガイドラインに準じた。結果：内閣府想定では発災後初回トリアージが赤タグの傷病者（4,296人）のうち1,507人（35.1％），黄タグの傷病者（17,224人）のうち4,775人（27.7％）が未治療死となった。未治療死は災害拠点病院よりも連携病院で多く発生していた。負傷者数を想定の4割まで減らすことができれば未治療死は30人（負傷者数の0.4％）に減じた。結論：首都直下地震発生直後に未治療死が多数発生するという“医療崩壊”を起こさないためには発生負傷者数を内閣府想定の4割程度に減らす防災・減災対策が必要である。
