2025 年 28 巻 3 号 p. 542-550
目的:「全症例事後検証」を導入し,適正トリアージ率が向上するか否か検討した。方法:対象:A病院救急外来配属看護師21名,調査期間中にA病院救急外来を受診した患者の院内トリアージ記録。調査期間:2021年4月1日~2022年3月31日。方法:紙面による事後検証と定期的な事後検証会を取り入れた「全症例事後検証」を導入した。評価:適正トリアージ率について「全症例事後検証」前後でχ2検定を行った。統計学的分析は統計ソフトStatcel-the Useful Addin Forms on Excel-5th ed.と統計分析プログラムj js-STAR_ XR+ release 2.1.3 jを用いた。統計学的有意水準は5%とした。結果:適正トリアージ率は89.53%から92.62%へ上昇し,有意差が認められた(χ2(1)5.623,p=0.018)。結論:「全症例事後検証」により適正トリアージ率が向上することが示唆された。