日本消化器がん検診学会雑誌
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調査報告
大腸がん検診においてShared Decision Makingは可能か
岡村 陽子鈴木 康元
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2026 年 64 巻 2 号 p. 171-176

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抄録

【背景】我が国の大腸がん死亡数は増加の一途にあるが, その原因の一つに大腸がん検診の受診率や精検受診率が低いことが挙げられている。一方, 大腸がん死亡数が減少傾向にあるアメリカでは, 大腸がん検診に便潜血検査だけでなく全大腸内視鏡検査(以下TCS)や大腸CT検査(以下大腸CT)を加えたShared Decision Making(患者と医療者による意思決定共有, 以下SDM)が実施されている。そこで今回, 我が国でもSDMによる大腸がん検診が実施できないかをTCSと大腸CTの処理能力の面から検討した。

【対象と方法】TCS実施数と大腸CTが可能な16列以上のマルチスライス機器で実施された腹部CT検査数から, TCSまたは大腸CTによる50歳時の節目大腸がん検診の実施可能性について検討した。

【結果】SDMによる節目大腸がん検診はTCSのみでは対応困難だが, 処理能力に余裕のある大腸CTを加えれば実施可能である。

【結語】TCSと大腸CTを選択肢としたSDMによる節目大腸がん検診は実施可能で, 実現すれば大腸がん死亡数の減少に繋がるものと期待される。

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