抄録
1996年に京都府内の大腸がん検診受診者, 医師会の大腸がん検診委員会の委員及び市町村の担当保健婦に, がん検診情報についての説明の必要性を調査したところ, それぞれ62%, 82%及び71%が更に説明する必要があると回答した。またその周知法は個別周知を更にするべきとの意見であった。
また, モデル町での1997年の大腸がん検診受診者のうち要精検者81名に大腸がん検診の救命効果, スクリーニング検査の確からしさ, 発見大腸がん患者の予後, 精密検査の副作用について個別に情報提供した結果, 精検受診率は73%と前年度の61%と比較して有意に上昇した。更に要精検者81名に提供した情報の有用性を調査したところ, 回答者50名全員が精検の受診・非受診を決定するのに有用であったと回答した。
以上の結果, 大腸がん検診の情報を更に個別に周知していく必要があると考えられた。
