抄録
緩い飽和砂地盤にポンプ場等の水利構造物を建設する際,動的勢断強度を繰返し勢断応力で除した液状化安全率FL値が,地震時液状化の判定基準に用いられている。本論は,繰返し勢断応力の算定に用いられる地表最大加速度値に歴史地震資料から推定した年最大加速度分布を用いて,新潟地震の際に液状化した川岸町地盤について,液状化対策を実施した場合の液状化確率解析を行うものである。すなわち,盛土工とサンドコンパクションパイル(SCP)工の物理的改良工法を実施した場合の最適設計値を,費用最小の基準により求めた。その結果,最適設計値は,構造物の重要度に関係する費用指数のみで定まることが明らかになった。