抄録
はじめに
重症心身障害児の家族は、急性期病院を退院後、初めての在宅療養に不安を抱えており、療育的視点から十分な早期介入が必要だが、外来診察のみでは困難なことも多い。また、通院中の重症心身障害児者（以下、重症児者）の状態の把握は、外来診療のみで十分とはいえない場合もある。重症児者全体の状態把握には、多職種連携ケア会議（以下、ケア会議）で直接情報共有を行うことが重要である。当院の昨年度の重症児者のケア会議は7件で、主に患者の療養環境や状態把握や診療方針の確認、ケア内容の確認や統一化を目的として開催された。ケア会議の開催が有用であった2症例を報告する。
症例
症例1：8カ月 周産期低酸素性虚血性脳症：小児専門病院に長期入院後、生後8カ月の退院時より訪問看護と当院が介入した。家族に支援内容の情報が十分伝わっておらず、在宅療養に不安があった。当院と訪問看護師でケア会議を行い、ケア内容や今後の支援について検討し、自宅で家族に伝えたところ、家族の納得が得られ訪問看護が受けられるようになった。
症例2：30歳 脳性麻痺：嚥下障害、著明な変形がある。29歳時に当院通所開始したが、送迎時の体位変換により呼吸状態の悪化を認め、通所が困難だった。自宅で家族を交えたケア会議を行い、呼吸ケアや移動体位の方法、急変時対応について話し合った。状態の共通認識を持つことができ、支援体制を整え、通所が可能となった。
考察
厚生労働省は、在宅療養の重要な要素として多職種協働を掲げている。在宅移行する重症患者の退院前カンファレンスでは退院時共同指導料を設定し、多職種の連携を促している。退院後も在宅患者の状態を多職種で情報共有することを推進している。療育の現場でも在宅療養を行う重症児者が増加しているが、その在宅支援体制は医療のみで構築することは不可能である。個々の症例のケア会議を始めとした多職種連携を積極的に行う必要がある。
