2019 年 56 巻 1 号 p. 19-31
目的:小児期,AYA期発症がん経験者が直面する就労の問題,問題の関連要因,問題への対応方策とその効果について,現在までの知見を整理し,今後必要な支援について検討する.方法:MEDLINE,PsycINFO,CINAHLのデータベースを用いてキーワード検索した.結果:31件の文献(量的研究27件,質的研究4件)が抽出された.量的研究で示された就労の問題は,就労割合の低下,就労未経験割合の上昇,欠勤日数の増加,低収入,仕事量や仕事の種類の制限,専門職への就労割合の低下,就労開始年齢の上昇,職務遂行不可割合の上昇であった.就労の問題の関連要因は,属性,治療による身体的・心理的影響,特定のがん種と治療,社会的要因であった.質的研究で示された就労の問題は,希望職に就けない,健康保険を受給できる求人がない,転職・復職困難,就労継続意思決定困難,病気開示困難,職務遂行困難等であった.就労の問題の関連要因は,体力不足,収入や保険の必要性,周囲のサポート等であった.就労の問題への対応方策と効果を検討した量的・質的研究は抽出されなかった.考察:小児期,AYA期発症がん経験者の就労の問題と関連要因は多岐にわたる.今後,就労の問題への対応方策と効果の検討,発症年代別の対象者設定,質的研究結果の検証研究,バイアスを最小限にする研究手法の検討が必要と考えられる.