【目的】非がん疾患に対する緩和ケアについて実態調査を実施した．【方法】日本緩和医療学会代議員196名を対象にインターネットアンケート調査を行った．非がん疾患の診療経験，緩和ケアに関する考え方，緩和ケアを実践するうえでの困難感，必要な教育内容について選択式の質問で尋ねた．【結果】111名（57%）より回答を得た．回答者の99%は非がん疾患の診療を経験していたが，63%は終末期の累計経験患者数が50人未満であった．回答者の80%は非がん疾患に対する緩和ケアに自信がなく，予後予測の難しさや緩和ケアに関する診療加算が算定できないことなどのために83%が困難感を感じていた．教育において重要なことは，コミュニケーション，多職種チーム医療の順であった．【結論】日本緩和医療学会代議員は，非がん疾患に対する緩和ケアの必要性を認識しているが，経験豊富な代議員は少なく，8割以上が自信のなさと困難感を感じていた．
