Late preterm児の新生児呼吸障害発症関連因子に関する検討（多施設共同研究）

抄録

　2008年の米国National Institute of Child Health and Human Development（NICHD）のリポート^1）以降，妊娠34週から36週のlate preterm児（LP児）の新生児は，従来考えられていた“near term”の概念とは異なる高い有症率が問題となっている^2）。その短期予後として特に高い呼吸障害の発症率が注目^3，4）され，respiratory distress syndrome（RDS）やtransient tachypnea of the newborn（TTN）はLP児の重要な問題点である^4，5）。The Consortium on Safe Laborの報告^4）では，39〜40週と比較すると36週でもRDSは9.1倍，TTNも6.1倍と呼吸障害のリスクが高いことが示されている。

　わが国においても従来の“near term”という概念から，LP児の分娩管理は，今日においても産科一次施設で取り扱われることも多く，母体搬送，新生児搬送のあり方については明確な管理指針がない。そこで，国立病院機構（National Hospital Organization：NHO）の周産期母子医療センターの多施設共同研究として，本邦での単胎妊娠34〜36週のLP児における呼吸障害の発症関連因子を明らかにし，産科側の視点から搬送システムを含めた周産期管理のあり方を検討した。