本研究の目的は，生活期における短下肢装具の再製作や修理に関して，理学・作業療法士，介護支援専門員，介護職員の対応方法，相談経路を調査し，補装具費支給制度の課題を明らかにするとともに，理学・作業療法士の補装具費支給制度理解に関わる因子を明らかにすることである．質問紙調査の結果，短下肢装具の不具合を理学・作業療法士や介護職員は発見しているが，その後の相談ルートは煩雑になっていた．補装具費支給制度を理解している理学・作業療法士は経験年数や職場環境よりも装具利用者を担当し，情報交換を電話で行うことが影響していることが明らかになった．今後，生活期において短下肢装具の再製作や修理に関する相談ルートの統一と周知が必要である．
