2022 年 30 巻 3 号 p. 280-284
厚生労働省は2025年に向けた在宅医療推進のために,医師または歯科医師の判断を待たずして特定の医療行為ができる看護師の研修(特定行為に係わる看護師の研修制度)を2015年より施行している.これをうけて日本看護協会は,現行の認定看護師教育課程を,特定行為研修を組み込んだ新認定看護師課程に変更することを発表しており,すでに14分野の新認定看護師教育課程基準カリキュラムが発表されている.呼吸器分野の新分野名は【呼吸器疾患看護】となる予定で,慢性疾患のみならず急性期から慢性期まで連続性をもった視点でケアを提供できる看護師の養成を行う予定となっている.特定行為を行う上では高い臨床推論力と病態判断力が求められており,臨床病態生理学や臨床推論,フィジカルアセスメント,臨床薬理論などの教育がいっそう強化されている.