東京学芸大学
国際基督教大学
インクリメントP(株)
(財)日本視聴覚教育協会
(株)ボイジャー
p. 21-22
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平成4年3月、文部省は、昭和48年以来の「視聴覚教育研修」を、マルチメディアやハイパーメディアに代表されるコンピュータ等の新しい機器の動向をも含む幅広い研修とするため、「視聴覚教育メディア研修」とする改善充実を図った。その結果、国及び各都道府県・指定都市教育委員会等は、この新たな「視聴覚教育メディア研修カリキュラムの標準」のもとで実施している。 本報告は、マルチメディアの教材開発に関する現職教育の現状と課題をまとめている。
日本科学教育学会年会講演論文集
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