本研究では、都市間高速道路の自発光ペースメーカーライト（PML）を対象に、対策前と対策直後から 3 年後までの交通容量を比較することで対策の持続効果を検証した。その結果、対策直後の交通容量は対策前と比べて増加したものの、対策直後から 3 年後までで年々低下している傾向であった。しかしながら、対策後は対策前よりも交通容量の経年的な低下幅が小さいことから、交通容量の経年的な低下よりも PML 対策の持続効果の方が大きいようであった。さらに、先行研究の車線利用率の平準化を狙った横断方向への渋滞対策は交通容量の増加効果が持続していたものの、本研究の車両の速度調整を促す縦断方向への渋滞対策は交通容量が年々低下していた。このことから、縦断方向の渋滞対策は、横断方向への渋滞対策ほど対策効果が持続していない可能性を示唆した。
