2021 年 7 巻 1 号 p. 19-27
コミュニティバスの安定した運営や普及のためには、利用する側の属性に着目した利用実態の把握及び、コミュニティバスの利用による多様な効果の検証が欠かせない。そこで本研究では、利用者の居住地域に着目し、居住地域の環境特性別の利用実態の把握及び、コミュニティバスの移動手段以外の効果を検証することを目的に、栃木県小山市をケーススタディの対象として選定した。住民の認識による居住地域の環境の違いによる分析を試みた結果、利用目的や利用パターン、評価基準等において居住地域による違いが確認できた。また、移動手段以外の効果として、社会活動の効果について、住宅の密度が高い地域においてその効果が高く、団地やニュータウンではない住宅街の場合は若い世代より高齢層における社会活動の効果がより期待できることが明らかになった。