東北地方太平洋沖地震津波により被災した海岸堤防を対象に，裏法尻の洗掘の発達機構と洗掘対策の有効性を実スケールの数値解析により考究した．その結果，洗掘の発達要因として，洗掘深と洗掘幅をともに増加させる潜り流れと，洗掘孔を岸側に拡大させるものの，裏法尻近傍の洗掘深は増加させない時計回りの渦の存在を明らかにし，これらの形成には越流水深や堤防の形状が影響することを示した．洗掘対策として，裏法保護工や袋詰玉石工には洗掘を堤体から遠ざけ，海岸堤防本体が被災するまでの時間を延ばす効果があること，二線堤には洗掘深と洗掘幅を減少させる効果があることが判明した．また，海岸堤防の岸側を未対策時の洗掘孔と同程度の大きさに掘り込んでおく落堀には，洗掘幅が若干広がる程度に地形変化量を低減させる効果があることを示した．
