抄録
目的：妊娠の喫煙継続に関連する要因を検討すること．
方法：この横断研究の母集団は，2004年4月1日から2006年3月31日までに，日本の一都市の保健センターを，妊娠届出のために訪れたすべての妊婦であった．該当した妊婦は2,536人であり，2,533人（99.9％）が研究に参加した．自記式調査票により，2,511人（99.0％）から有効回答を得た．届出時の喫煙継続に関連する要因は，最初にχ2検定で検討された．その後，χ 2検定で有意であった項目を独立変数とし，届出時の喫煙継続状況を従属変数として，強制投入法による多重ロジステック回帰分析を行った．
結果：喫煙継続者は232人（9.2％），妊娠後の禁煙者は397人（15.8％）であった．届出時の喫煙継続は，「パートナーの喫煙」「経済的不安や相談の有無」「過去に妊娠経験がある者」「妊娠届出が妊娠12週以降」の4変数と有意に関連していた．
結論：妊娠届出時まで喫煙を継続する妊婦を減らすためには，妊婦のパートナーの喫煙率を下げることや，経済不安の解消に向けた努力が，意味を持つ可能性が示唆された．
