目的：野菜摂取行動と態度，主観的規範，自己効力感，行動変容ステージとの関連について構造的に検討し，世帯収入による違いの有無を検証すること．
方法：横断研究として2014年2月にインターネット調査を実施した．対象者は30～59歳の男女とした．調査項目は性，年齢区分，婚姻状況，居住形態，就業状況，最終学歴，世帯収入を用いた．観測変数は野菜摂取行動，他に主食・主菜・副菜のそろった食事を食べる，副菜を食べる，緑の濃い野菜を食べる，果物を食べるという4つの食行動に対する態度，主観的規範，自己効力感，行動変容ステージを問うた．世帯収入300万円未満，300～700万円未満，700万円以上の3群とし，世帯収入別に多母集団同時分析を行った．
結果：多母集団同時分析の最終モデルにおいて，いずれの世帯収入層でも，自己効力感から野菜摂取行動への標準化パス係数（低収入層0.35, 中収入層0.30, 高収入層0.35）は，行動変容ステージからの値よりも高値であった．自己効力感から行動変容ステージへの標準化パス係数（低収入層0.59, 中収入層0.56, 高収入層0.56）も，態度や主観的規範と比べて高値であった．
結論：世帯収入の違いによらず，野菜摂取行動と最も密接に関連する要因は自己効力感であった．野菜摂取行動の改善を目的とするポピュレーションアプローチにおいては，自己効力感の向上を主な標的とすべきであろう．
