ネット上で大きな話題が生じた場合，現実社会にも影響を与えることも多い。例えば正の側面として「バズり」があり，負の側面として「炎上」がある。現代社会においては，マーケティングを考える上でネット上の社会現象を無視することはできない。一方で，ネット上での大規模な拡散事象が実社会の現象を反映していないこともある。すなわち，ネット世論と実際の世論との間に隔離が存在していることがある。そのためネット上で生じた現象を正しく理解するために，データから全体像を把握し，ネット上の現象が何なのかを正確に把握することが望まれる。本論文では検察庁法改正案を巡るツイッターデモを対象として，データを用いたバースト現象の詳細分析を行った。その結果，2％のアカウントが50％の投稿を行っていたことが分かり，一部のユーザによって拡散が水増しされた事実はあるものの，多様な人々によって支持されており，単なるノイジーマイノリティ現象でもなかったことが明らかとなった。本論文で紹介した分析は，炎上やバズりといったバースト現象においても応用可能であり，マーケティング分野における口コミの効果を分析する上で有用であると考えられる。
