目的：2008年度に作成された日本人間ドック学会のガイドラインにおいて，呼吸機能の判定区分に日本呼吸器学会のCOPDの診断基準が導入された．その変更が与える影響に関して検討を試みた．
対象と方法：2007年に当センターのドックを受診し呼吸機能検査を行った4050名について，旧判定区分と新判定区分による変化を調べた．2002年に呼吸機能検査に異常を認め，5年後に追跡できた41名に関して，新区分で判定した場合有用か検討した．
結果：旧区分で要経過観察・生活改善（C）は180名，要治療・要精検（D）は17名，新区分ではC57名，D140名であり，Dは17名から140名に増えた．2002年に旧区分でCだった41名を新区分で判定するとC11名（以下CC群），D30名（以下CD群）となった．CC群（平均年齢65歳，平均1秒率67％）は2007年に3名が異常なし（A）に，1名がDに，CD群（各々62歳，64％）は4名がAに，26名がDになった．
結論：新ガイドラインではDは旧ガイドラインの約8倍増加し，早期診断・早期介入のために有用であった．一方，異常者を多く作ることも危惧された．しかし，従来のC及びDには％肺活量が多く1秒率が低いものも多かった．従って，％1秒量を併用することで，より細やかな判定や指導ができることが期待され，新ガイドラインは有用であった．
