職域でのがん対策

抄録

職域において在職者死亡の1/2以上はがんであり、65歳に定年延長された現在では、定年までに15％すなわち7人に1人ががんに罹患する。年間100万人ががんに罹患する中で、その1/3は労働者である。これらの統計からも労働年齢層におけるがんは決してまれな疾患ではなく、対策を講じる必要がある。これまで、産業保健では職業性に起因するがん以外は私傷病として事業主責任から外れており、産業保健の対象とは考えられていない。しかしながら、今後職域におけるがん対策は、重要な課題になると考えられる。