特集I ライフサイエンス領域における微細形態計測装置共同利用のネットワーク創設に向けて
地方大学はどのように関われるか
2009 年 21 巻 1 号 p. 9-10
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2009 年 21 巻 1 号 p. 9-10
電子顕微鏡の共同利用が可能になれば，潜在的な多くの需要があるに違いなく，ネットワーク構築が期待される．その場合，古いけれどまだ立派に稼動している装置を維持し続けている研究機関をどのようにネットワーク化するかが課題と思われる．議論の材料として，それに近い状況である弘前大学の現状を紹介する．弘前大学では大型分析機器を統括管理運営する「機器分析センター」が設置されているが，個々の機器は従来どおりユーザー管理であり，専任教職員は配置されていない．このような状況でも，地方大学は，ユーザーとして参加する以外に，周辺地域の研究者に対する電顕技法に関する情報の提供や，試料作成に関してそれぞれが蓄積している経験を伝えるなどの形でネットワークに関わりを持てる．そのためには綜合企画研究支援によるサポートと連携が必要であろう．
