抄録
再開発事業によるジェントリフィケーションの課題に対して、人口構成や住宅供給などの側面に着目して慎重に検討する必要性がある。これまで、ジェントリフィケーションに関連する研究では、再開発事業が盛んな東京を対象とするものが多い中、本稿は阿倍野再開発事業に着目して、「阿倍野再開発事業はよる範囲内へのジェントリフィケーションの影響により、人口構成や住宅供給の面において大きな変容を及ぼし、周辺地域との格差拡大に繋がる」を仮説として、阿倍野再開発事業の「範囲内」、「周辺地域」を主な対象としつつ「大阪市」と「阿倍野区」も比較にいれ、「居住者の人口構成」、「住宅供給」など指標ごとに町丁目を基礎単位に分析・実証を行った。分析の結果、「持ち家」の増加と「共同住宅」の増加との高度な関連性が見受けられ、さらに居住者の人口構成から見ても範囲内の阿倍野筋1～3丁目などでの教育世帯や、管理職、専門職などの増加とも一致しており、持ち家の共同住宅の増加に伴う若年ファミリーのホワイトカラー層の流入との関連性が確認され、再開発によるジェントリフィケーションへの影響が明らかとなった。一方、山王1～3丁目の状況を踏まえると、再開発に伴う身体労働や高齢人口の周辺地域への押し出しによる格差拡大の課題も浮き彫りになったため、今後の再開発に対しては、範囲内のみならず周辺地域の人口や住宅供給の実態まで丁寧に考慮することが求められる。
