抄録
プロジェクトのPDCAについては、従来より提唱されてきた概念ではあるが、プロジェクト間のPDCAについて、実践の場での検証は十分にされてきていない。本論では、交通バリアフリーの調査を行った三事業（阪急電鉄伊丹駅、福岡市地下鉄七隈線、仙台市地下鉄東西線）について、プロジェクト内、同事業者間、プロジェクト間において、アクセシビリティについてのPDCAが回っているかを検証した。結果としては、それぞれにおいてPDCAのプロセスがあり、実践されていることがわかった。加えて、それらのPDCAが円滑にまわるためには、障害当事者団体間の情報共有や障害当事者団体から事業者への継続的な要望等がPDCAの後押しとなっていることもわかった。
