抄録
本研究は,保育士による協議主体型の問題解決志向性コンサルテーション(PANPSコンサルテーション)が気になる子どもの保育に及ぼす効果を実践事例に基づいて検討することを目的とした。コンサルテーション参加者は,5名の保育士で,彼らは3歳の発達の気になる子どもの問題行動への対応に苦慮していた。1〜2か月に1回の計6回のコンサルテーションにより,保育士らは,「行動の分析&支援シート」を活用することで,協議しながら自ら支援方法を考案し,また,それを実践することができた。その結果,対象児に適切な行動が獲得されるとともに,問題行動が減少した。これにより,PANPSコンサルテーションが,保育士にとって,主体的に「気になる子ども」の保育改善を実現するために必要なスキルの獲得を促進できることが示唆された。
